ハウスが好き！

海外旅行に出かけるとき、私はいつも海外旅行保険に加入します。たとえ旅行先が先進国で、外務省の海外危険情報でなにも不安が指摘されていない場所であっても、また、自分の健康面になんの問題がなくても、念のため、海外旅行保険には加入します。その一番の理由は救援費用です。もし海外旅行保険に加入しないまま旅に出て事故に遭い、身内に救援に来てもらったとして、自分がそのまま死亡するようなことがあれば、迷惑を詫びて救援費用を返すことが叶わなくなるからです。
会員制リゾート、ハーベストクラブ山中湖の会員です。年会費は場所によって異なりますが、お盆でも正月でも2食付で一万円で泊まれるのは魅力です。ただし、込み合う時は抽選とはなりますが、二回に一回はほとんど当たります。それだけでも年会費のもとは取れるので、場所さえきにいれば、なかなかだと思います。箱根翡翠等ランクアップした場所もありますが、会員制リゾートの中で同じようなランクのエクシブに比べると少々勢いが劣る気がします。
　［東京　３日　ロイター］　国内政治への関心は早くも薄れ、市場は海外動向に注目する「いつもの姿」に戻った。過去のパターンからみて、中国の利上げはあすからの３連休中に実施される可能性が大きいと警戒されている。

　一方、ＡＤＰ全米雇用報告が市場予想を大きく下回ったことで５月米雇用統計への市場の期待値は低下しており、上振れリスクの方が強いという。６月相場はリスクオフが続くかリスクオンに転じるか、この週末が大きなポイントとなってきた。

　＜中国利上げの「傾向と対策」＞　

　週明け６日の中国市場は端午節で休日。昨年１０月１９日に始まり、これまで４回実施された利上げは、１２月２５日、２月８日、４月５日とほぼ２カ月に１度公表されるペースであり、また過去３回は土曜や連休中のアナウンスだった。今回もあすからの３連休に実施される可能性が大きいと、市場関係者は「傾向と対策」を立てている。

　３日の東京株式市場では、日立建機＜6305.T＞が年初来安値を更新、コマツ＜6301.T＞も下落するなど中国関連株にさえない動きが目立つ。「５月米ＩＳＭ製造業景気指数が悪化したのは日本からの自動車部品などの供給が減少したためとの見方もあるが、中国経済の減速が影響している可能性もある。日本のサプライチェーンが回復すれば元に戻るかはまだ不透明だ」（みずほ証券エクイティストラテジストの瀬川剛氏）。国内政治の混乱を嫌った売りは一巡したが、上値は依然として重い。

　中国株式市場の上海総合株価指数は４月１８日の年初来高値から約１１％下落しており、「市場動向に敏感な中国政府は利上げペースを緩めるのではないか」（大手証券トレーダー）との見方もある。ただ原油など１９商品の先物相場で構成されるロイター／ジェフリーズＣＲＢ指数終値は５月に入って下落に転じたが、中旬以降は再び上昇基調に戻ってきた。過剰流動性が維持されるなかで、リスクマネーは行き場を常に探している。「コモディティ価格が再び上昇すれば新興国経済の金融引き締めが継続されるおそれもある」（外資系投信エコノミスト）という。

　一方、３日発表の５月の米雇用統計は上振れリスクの方が大きくなってきた。５月のＡＤＰ全米雇用報告が市場予想を大きく下回ったため、非農業部門雇用者数の増加数予想は１８万人から１５万人に下方修正され、米株価も大きく水準を下げている。このため市場では「株価は雇用の伸び悩みを織り込んでいる。予想を上回る数字が出れば買い戻しが入る可能性が大きい」（国内証券）という。

　ＳＭＢＣフレンド証券シニアストラテジストの松野利彦氏は「市場はリスクオフかリスクオンか決めかねている。今週末の雇用統計などを通過して方向性が明らかになりそうだ」と述べている。　

　＜円債市場でも国内政治への関心薄れる＞　

　円債市場でも、国内政治を材料視する動きは早くも収束し、ファンダメンタルズに再び目を向けている。財務省が実施する流動性供給入札にらみで需給調整が続き国債先物は小反落したが、景気減速懸念が根強く下値不安は乏しいという。

　「円債市場は財政懸念や政治の混乱、需給動向といった固有の要因によって動いている印象が強いものの、実際には、海外金利やリスク資産価格で説明できる動きとなっている」とＲＢＳ証券の福永顕人ストラテジストは指摘する。そのうえで「グローバル景気の減速が鮮明となる中、長期金利が上がりにくい環境は続くだろう」との見方を示す。　

　内閣不信任案提出を経て政治の不透明感はますます濃くなっており、市場は二次補正予算編成など需給面よりもこれまで通りファンダメンタルズを重視する姿勢だ。

　ドイツ証券の山下周チーフ金利ストラテジストは「円金利の方向性を大きく左右するのは、米景気とそれに伴う海外金融政策と為替であり、これまで金利低下圧力になってきた。米景気減速が失速に至らないと言い切るのは難しく、市場は、いったん米国景気の大幅な下振れや金利正常化の後ずれを織り込みにいくだろう」と指摘。「海外経済指標が景気再加速を裏付けるまでは、円債を売る理由もない」とみている。

　＜ギリシャ支援問題前進でユーロ上昇＞

　外為市場では、ギリシャ支援問題が前進するとの期待が強まっている。ユーロ／ドルはアジア時間に入って１．４５１８ドルまで買われ、１カ月ぶり高値を更新した。

　ギリシャが３日にもユーロ圏に新財政緊縮計画を提示することが明らかになった一方、ユーロ圏高官らは、昨年５月に合意した対ギリシャ支援策１１００億ユーロ（１６００億ドル）規模の事実上の代替案で大筋合意したという。具体的には、ギリシャへの支援期間を延長することや、民間投資家の関与などが含まれている。

　ただ、市場では「この枠組みでギリシャ問題が抜本的に解決するとは思えず、最終的には債務カットが必要だ。今回も時間稼ぎにすぎない」（クレディ・スイス証券チーフ通貨ストラテジストの深谷幸司氏）との声が出ている。

　またギリシャ支援がこれ以上進んでもユーロの後押しにはなりにくいとの見方もある。これまで、ユーロ／ドルの上値は１．４５ドルがメドとされてきた。市場では「ユーロはそろそろいいところまで上昇した」（国内銀行）との指摘も出始めている。「今後、ギリシャ支援の細部を詰める過程でドイツなどの反対も出そうで、まだ曲折はあるだろう。１．４５ドル台ではいったん抵抗も出そうだ」（みずほ証券グローバルエコノミストの林秀毅氏）。

　クレディ・スイス証券の深谷氏は「欧州中銀（ＥＣＢ）による７月利上げも織り込み済み。一方で、米雇用統計が弱いとの観測もかなり織り込んでおり、発表後は米金利も下げ渋りそうだ。金利面からも、ユーロの１．４５ドル台の上値は重い」と述べている。

　（ロイターニュース　伊賀大記；編集　佐々木美和）

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